NBU日本文理大学

教職課程について

教職課程理念

本学では、基本理念を学則において『「産学一致」の建学の精神を礎とし、大学の基本理念として掲げた「産学一致」、「人間力の育成」及び「社会・地域貢献」に基づき、広く知識を授けるとともに深く専門の学芸を教授研究することによって、知的、道徳的及び応用的能力を展開し、人格の向上完成に努め、信頼と愛情に支えられた、産業界、地域社会さらに国際社会に有為な人材を育成することを目的とする。』として明示している。
本学の教員養成の理念は、憲法、教育基本法、学校教育法、教育職員免許法等の諸法令の理念や内容の順守を基本に、本学の基本理念を踏まえ、次のように掲げるところである。
第一は、幅広い教養と高度の専門的知識を修得させ、教職に関する基礎的・応用的知識の上に実践的意欲と態度を育み、「教職を自分の生涯の職業にする」固い意志を持たせることである。
第二は、そのために、「人間の生涯発達と教育・学習」に関する問題意識を内発させる実際的・具体的問題や課題に関する情報の提供および問題や課題の発生する現場への引率など、きめ細かな、実施可能な指導を具体化することである。
第三は、こうした自覚に立って教職に就こうとする場合に求められる総合的な人間的能力の育成である。コミュニケーション能力の育成など、自然や社会及び多様な諸個人との間に展開する問題解決課程において、忍耐強い調整力を発揮できる能力の育成である。
なお、理念の実際化・具体化については、各理念の内容とその特質を踏まえ、手順及び方法を全学的委員会として構成する「教職課程委員会」で検討し、検討内容やその結果について各学部教授会に報告・承認を求め、教員養成に大学教員全員が関わるしくみを採用する。

学科等としての教員養成に対する理念、設置の趣旨等

工学部機械電気工学科(高一種免(工業))

機械電気工学科では、実地と理論を重視し、本学の教育理念である「産学一致」、「人間力の育成」、「社会・地域貢献」に基づき、産業及び産業界を支える基本的な工業技術のうち、機械工学、エネルギー工学、自動車工学、ロボット工学、電気工学、電子工学等の分野において高度な専門的能力や、自ら課題を提起し解決する能力、計画的に行動する能力、基礎理論から先端技術まで幅広い見識を持ち、かつ、教育者、社会人としての使命感、慈愛の念、裾野の広い教養・知見を有し、人間の成長と発達、人材育成の理念を深く理解し、グローバルな視野を持ち社会の変化、課題に対し柔軟な対応力を身に付けた人間性および創造力豊かな工業科担当教員を養成する。

工学部建築学科(高一種免(工業))

建築学科では、少子高齢化がすすむ地域の課題を認識し、急激な社会の変化に対応できる人材の育成を目指している。そのなかで、建築、インテリアデザイン、まちづくり等を広い視野で学び、環境と調和した地域が創生できる技術者を育成している。
特に教員養成においては、建築学および土木工学の各分野についてバランスの良い知識を修得することを求めている。その上で、インフラの老朽化や技術者の高齢化など、現在の建設業がかかえる様々な問題について理解し、これらの知識と課題をわかりやすく生徒に伝え、生徒と一緒にこれらの諸問題について建設的な提案ができる能力を有する教員を育成している。

工学部航空宇宙工学科(高一種免(工業))

航空宇宙工学科では、航空宇宙工学に必要な専門知識と技術を習得し、人間と社会、環境とのつながりに関心を持ち、航空宇宙技術を通して、地域社会や産業の発展に貢献する技術者を育成している。
そこで、空気力学や材料力学、飛行力学といった基礎科目の他に、実務経験者による実際の職場で必要な人間力を強く意識した航空機整備やロケット工学、航空機の設計・CAD、卒業研究などの実践的な教育により、教職に必要となる学識や倫理観、人間力を備え、課題に果敢に取り組み、柔軟な思考で課題解決法を見出すことができる能力を持つ教員を育成している。

工学部情報メディア学科(高一種免(情報))

情報メディア学科では本学の教育理念に基づき、現在の情報システム、コンテンツデザイン、ICTビジネス分野の産業界で求められる高度な専門的能力、課題解決能力、社会性等を身につけることを目的としている。高度情報化社会を支える3つの大きな柱であるネットワーク技術、ソフトウェア開発技術、コンテンツ制作技術に関して、基礎から最新技術までを幅広く体系的に学べることが本学科の強みである。この強みを生かして、今日の高度情報化社会において必要不可欠である、情報の判断、選択、整理、分析、伝達、創造、活用に関する能力と、情報の重要性や情報への責任感にもとづく情報倫理に対する知識と態度を修め、かつ、幅広い教養の上に人材育成理念を深く理解し、課題に対して柔軟に対処する能力を備えた情報科担当教員の養成を目指している。

経営経済学部経営経済学科(高一種免(商業)、(福祉)、(公民)、中一種免(社会))

高一種免(商業)

商業の各分野に関する基礎的・基本的な知識と技術を習得させ、ビジネスの意義や役割について理解させるとともに、ビジネスの諸活動を主体的、合理的に、かつ倫理観をもって行い、経済社会の発展を図る創造的な能力と実践的な態度を育てることを目標として商業科担当教員を養成する。とりわけ、職業人としての倫理観や遵法精神、アントレプレナー精神などを身に付け、経済の国際化、グローバル化、ダイバーシティ、サービス化の進展、情報通信技術の進歩、知識基盤社会の到来なお、経済社会を取り巻く環境の変化に適切に、かつ迅速に対応してビジネスの諸活動を主体的、合理的に行い、地域産業をはじめ経済社会の健全で持続的な発展を担う職業人を育成することができる教員養成を重要視する。
具体的には高等学校教育を進めていく上で必要な法規について概略を知ると共に、教育活動を効果的・継続的に推進する為に教育目標の設定と教育課程編成の必要性について学習する。また、「高等学校学習指導要領」に示す商業教育の具体的諸事情について研究する。さらに、高等学校学習指導要領に示す商業教科・科目についてその内容の概要を理解する。

高一種免(福祉)

経営経済学科では,経済や経営の知識をベースに、地域共生のための知識・スキル・実践力を身につけ、地域社会をマネジメントしていく力を養い、つながりある地域社会の実現に寄与することのできる人材を育成している。
そこで、社会福祉の基礎的・基本的な知識・技術を修得し、社会福祉の理念や意義についての理解を深めるとともに、少子高齢化社会における地域の課題・ニーズが多様化・複雑化している中、一人ひとりがその人らしく、地域で生活していくことができるように、地域の実情を把握し、地域の人々と共に地域の生活課題の解決に向けて、主体的に行動することができ、社会福祉の増進に貢献できる創造的能力と実践力を持つ福祉科教員を養成する。

高一種免(公民)

本学科が開設する経済社会に関する科目をベースに、「現代社会」「倫理」「政治・経済」の領域に及ぶ高等学校「公民」が網羅する全内容について、深い次元まで掘り下げて理解し、指導することが出来る教員の養成を目指す。そのために、専門科目の履修において、高等学校「公民」との関連を自覚させるよう指導に努める。
「公民科教育法」においては、現代社会、倫理、政治・経済すべての科目の領域に関する内容の検討を行い、それら内容を指導する意義、方法、具体的実践や評価などについて検討する。高等学校教科用図書を学習指導要領に即して内容検討するほか、報道される一般の情報や、本学が共通課題とする「人間力」育成、基礎教養、専門教科、教職専門教科等を総合的に理解して自己研鑚しようとする教員の養成を目指す。

中一種免(社会)

学科が開設する経営、マーケティング、市場調査などの経済社会に関する科目をベースに、政治・経済・社会、地理、歴史など、広範囲にわたる中学校「社会」の全内容を深い次元まで理解し、指導することが出来る教員の養成を目指す。そのために、専門科目の履修について、中学校「社会」との関連を自覚させるよう指導に努める。
「社会科教育法」においては地理・歴史・公民すべての分野に関する内容の検討を行い、それら内容の指導の意義、方法、具体的実践や評価などについて検討する。学生は、実際の中学校教科用図書のほか、新聞記事、NHKなどで報じられたニュース情報、図書館で検索した指導内容に関する知見などを総合しながら指導計画の立案を行う。
要約すれば、本学の共通課題である「人間力」育成、基礎教養、専門科目に関する知見、教職に関する知見を総合した教員養成に努めることとして記すことになる。