NBU日本文理大学

シラバス情報

注)公開用シラバス情報となります。在学生の方は、「UNIVERSAL PASSPORT」で詳細をご確認下さい。

科目名 企業形態論B(Forms of Business Organization B)
担当教員名 新谷 哲男
配当学年 3 開講期 後期
必修・選択区分 選択 単位数 2
履修上の注意または履修条件 前期の企業形態論Aとあわせての履修が望ましい。
受講心得 受講マナー重視。予習・復習の励行。不定期の課題・レポートあり。
教科書 なし
参考文献及び指定図書 増地昭男・佐々木弘編著「最新 現代企業論」2001年 八千代出版
関連科目 企業形態論A
オフィスアワー
授業の目的 公企業、企業結合、多国籍企業いずれも取り巻く環境は大きく変化しています。これらの今後の課題や展望を主として経営形態の側面から学ぶことによって、これらの企業形態を見る眼を養っていきます。あわせてここで学んだことを、今後の自分の学習、研究、就職活動等になんらかのかたちで生かすようにします。 
授業の概要 全体を大きく3つに分けます。最初は、公企業についてとりあげ、歴史・種類・経営課題・民営化等について考察します。次に、企業結合の諸形態をとりあげ、歴史・種類・課題・展望などを解説します。最後に、企業の国際化、多国籍企業をとりあげ、歴史・現状・課題について説明します。
授業計画 学習内容 学習課題(予習・復習)
第1回
ガイダンス
前半は、講義の目的・概要、授業の進め方、成績評価方法、受講上の注意を説明し、後半に、次回の授業について概要を示します。

第2回
企業形態論はどのような学問か
企業形態とは何か、なぜ企業形態を学ぶ必要があるのか、などについて解説します。あわせて企業形態研究の系譜についても紹介します。

第3回
公企業とは何か
公企業とはどのような存在か、どのような種類があり、どのように経営されているか、などについて解説します。

第4回
公企業の歴史と現状
公企業の歴史を概観し、公企業の現状について解説します。

第5回
公企業をとりまく環境の変化
公企業がかかえる諸問題を考察し、民営化や特殊法人改革などについて解説します。

第6回
公企業の課題と展望
公企業改革がどのようなかたちでどのように進むのか、について考えていきます。

第7回
企業結合の諸形態
企業結合とは何か、その背景は、またどのような結合のタイプがあるか、などについて解説します。

第8回
企業結合の動向
持株会社の解禁、系列の解体、日本的経営の大幅見直し、戦略的提携の増加などについて解説します。

第9回
企業結合の今後の課題と展望
多様化する企業結合はこれからどのようなかたちでどのうように進むのか、について考察します。

第10回企業結合の事例研究
企業結合の成功失敗は企業の戦略の良し悪しに大きく影響されます。明暗を分けるものは何か、をケーススタディで考察します。

第11回
企業の国際化
国際化の背景、プロセスについてとりあげ、なぜ企業は国際化を目指すのか考察していきます。

第12回
多国籍企業1
多国籍企業とはなにか、どのような特徴があるか、などについて解説します。

第13回多国籍企業2
欧米の多国籍企業の歴史、現状を紹介し、今後の課題、展望を探ります。

第14回
多国籍企業3
日本の多国籍企業の歴史、現状について概観し、今後の課題を日本的経営の問題を中心に考えていきます。

第15回
企業形態研究の今後の課題と展望    
近年の企業形態研究を概観し、どのような課題があるか、どのような展望が望めるか、を探ります。

第16回
期末試験
試験範囲は2回目から15回目まで。60分、プリント・ノート持込可。
第1回
下記①~③のいずれかを毎回行ないます。①授業終了前の簡単な復習小テスト、②理解度確認のための復習課題(次回授業時に提出)、③予習のためのレポート課題(次回の授業時に提出)。どれを実施するかは当該授業の内容、難易度、全体の進捗度、時間調整等を考慮した上でその都度決めます。以下同じ。

第2回~第15回
上記①~③のいずれか
授業の運営方法 通常教室での座学。毎回コミュニケーションシートを配付回収し、コミュニケーションの円滑化に役立てるようにします。
備考
学生が達成すべき到達目標 ①公企業、企業結合、多国籍企業の形態について歴史的かつ理論的に考察することができる。 ②これらの企業形態について自分なりの意見・考えを持つことができる。 ③これらの企業形態について今後の課題や展望について述べることができる。
評価方法 評価の割合 評価の実施方法と注意点
試験 65 授業内容をどの程度理解できているかを、3つの問題形式(選択問題、正誤問題、語句問題)を通して確認します。
小テスト 15 当該回の授業内容をどの程度理解できているかを小テストを通して確認し、評価の程度を決めます。
レポート 10
成果発表
作品
その他 10 欠席、遅刻、早退をせず、積極的に授業に取り組む場合、評価の対象とします。
合計 100